ジムの会費は医療費控除の対象になる?条件と手続き

公開・内容確認:2026年11月14日(日本健康スポーツ連盟の案内)

PR:このサイトにはアフィリエイト広告が含まれます

健診で数値を指摘されて、医師にも「運動を」と言われた。毎月のジム代は健康のための出費なのだから、医療費控除で少しでも戻らないだろうか――そう考えるのは自然なことです。ただ、対象になるのは決められた施設と手順を踏んだ場合だけです。ふつうの月会費との違いを整理します。

次にやること

持病があって運動を始めるなら:入会前に医師に確かめることと、運動前の血圧の目安(厚労省)

医療費控除の運動療法も、ふつうのジム通いも、始める前に医師と相談することが出発点です。何を聞けばよいかを先に整理しておきます。

健康増進施設と指定運動療法施設の違い

健康増進施設(大臣認定)指定運動療法施設
制度厚生労働省が1988年に始めた、運動施設の大臣認定の制度。調査は日本健康スポーツ連盟が担当認定施設のうち、一定の要件を満たし、運動療法に適した施設として厚生労働省が指定
主な基準・要件有酸素運動や筋力強化ができる設備、体力測定・応急処置の設備、健康運動指導士などの配置、医療機関との提携など。認定は10年間大臣認定の健康増進施設であること、提携医療機関の担当医が日本医師会認定健康スポーツ医、健康運動実践指導者の配置、運動療法の料金が1回あたり1万円以内
医療費控除—医師の指示にもとづく運動療法の利用料金が対象として案内されている
数全国で418施設が認定(同連盟の案内)認定施設の一部

確定申告までの4ステップ

  1. かかりつけの医師に相談し、運動療法の処方せんをもらう:医師が運動療法を必要と判断した場合に出されます。
  2. 指定運動療法施設で運動療法を受ける:利用料の領収書と、運動療法の実施証明書を受け取ります。
  3. 医師に実施証明書を確認してもらう。
  4. 確定申告で、領収書と実施証明書を出す:ほかの医療費と合わせて申告します。控除の計算のしかたは税務署・国税庁の案内で確かめてください。

処方せんの頻度や期間、どの費用まで含まれるかの細かい条件は、施設と税務署に確かめてください。日本健康スポーツ連盟のページには、それらの細かい条件は書かれていません。

施設の探し方

日本健康スポーツ連盟の「健康増進施設 検索」で、大臣認定の施設の一覧を見られます。指定運動療法施設だけを絞り込む方法は案内されていないので、候補の施設に「指定運動療法施設か」「医療費控除の書類(実施証明書)を出しているか」を直接問い合わせます。

指定施設でない女性専用ジムに通う場合

医療費控除の対象にならなくても、運動を続けることには意味があります。費用は月会費だけでなく、入会金・事務手数料も含めた12か月の総額で比べると、無理なく続けられる額が見えてきます(月会費以外を含む年間総額、料金比較)。運動の量の目安は厚生労働省の「身体活動・運動ガイド2023」が参考になります(ガイド2023の目安)。

よくある質問

ジムの月会費は医療費控除の対象になりますか?

医療費控除の対象として案内されているのは、厚生労働省の指定運動療法施設で、医師の指示にもとづいて行う運動療法の利用料金です。ふつうに入会して通うジムの月会費が対象になるという案内は、確認した資料にはありません。

指定運動療法施設はどうやって探しますか?

日本健康スポーツ連盟の「健康増進施設 検索」で大臣認定の施設を探し、指定運動療法施設かどうか、実施証明書を出しているかを施設に問い合わせます。

医療費控除を受けるのに必要な書類は?

日本健康スポーツ連盟の案内では、医師の運動療法の処方せんを受けて施設で運動療法を受け、領収書と、医師が確認した実施証明書を確定申告のときに税務署へ出す流れです。

出典(確認日:2026-11-14)

税の扱いは一般的な説明です。自分の費用が医療費控除の対象になるかは、税務署に確かめてください。運動してよいか、どの程度の運動がよいかは医師に相談してください。

シロまる
シロまるのひとこと

自分のペースで続けられるか、体験で確かめたいね。

シロ6兄弟:運営元の系列コンテンツ